2022年に希望退職を開示した上場企業は38社で、前年2021年の84社から46社減となったようです。私も過去に勤め先で希望退職の対象となったことがありますので、その時のことを改めて振り返ってみます。
自身の希望退職該当時の経験
まずは会社の社内HPに希望退職制度の概要が掲示され、年齢他記載の条件に該当していることを知りました。その後人事部からいついつまでに上司と面談するようにとのメールが届きました。
上司との面談までには少し期間があり、応募するのかどうかを検討しました。転職自体は心配していませんでしたが、中途で転職してきてまだ勤務期間が短かったことと割増退職金が思ったより少なかったので、残ることにしました。
ちなみに希望退職についての面談の段階で、会社は対象者を以下3つに分けているようです。
①会社に残ってほしい場合：残ってほしい旨と残った場合の厳しさを伝える
②残る残らないは本人の希望に任せる：残った場合の厳しさを伝え、本人の希望を聞く
③やめてもらいたい場合：社外での活躍をうながす
その後上司から面談実施のメールが届き、別室で面談となりました。まずは開口一番、「〇〇さんが対象の年齢だとは思わなかった」と驚かれました。そして「会社としては残ってほしいと考えていますが、今の時点での考えを聞かせてほしい」とのことで、「希望退職の応募は考えていません」と考えを伝え、「残っても厳しいことになるから引き続き頑張ってください」と言われ、心の中で「①パターンか、マニュアル通りだな。」と思いながらあっさり面談は終了しました。参考に、希望退職した場合の割増退職金を記載した書類と転職エージェントのパンフレットを渡されました。
会社自体では、最終的には募集人数を大幅に上回る希望退職の応募がありました。
希望退職に応募する場合の動き方
私自身は希望退職に応募しませんでしたが、社内の様子を見ていると、意外と転職活動の動きが遅いことに気が付きました。理由としては、以下が考えられます。
①割増退職金が多くもらえ、ゆっくり転職活動をしようと考えている。
（それでもいずれ転職先が決まると思っている。）
②新卒後一つの会社に勤め続けており、転職活動をしたことがないため、動き方がわからない。
そもそも希望退職に該当する段階で年齢が高いと思いますので、もし勤め先が希望退職を募集して応募する場合には、かなり早いスピードで動くことが求められます。
まずは社内で希望退職の概要が発表された段階で応募の意思を決め、応募すると決めたら、会社からの転職エージェントの紹介を待たずに、自身で転職エージェントに申し込みます。なぜなら会社からの転職エージェント紹介は、希望退職が確定してからのため、少しでも他の人に差をつけられるほか、会社が利用する転職エージェントは、そこまで個々人の面倒を見てくれないと聞くので、あてにしすぎると痛い目を見ることになるからです。更に自身のスキルの棚卸や職務経歴書の準備、面接の練習などをしたり、自分にどのような転職先があるのかエージェントから感触を聞いておきます。
会社に希望退職の意思を伝えたら、希望退職確定までに、具体的な転職希望先の候補を絞り、希望退職が確定したら、すぐに面接に応募できるように準備をしておきます。
そして希望退職が確定したら、即転職希望先の面接を申し込みます。ちなみに一般的な転職活動の期間は、面接が2回の場合、応募してから一次面接までに2週間から1か月、一次面接の結果がでてから最終面接までに2週間から1か月はかかると思います。
希望退職の場合は退職日が決まっており、転職先が決まるまで残るということは基本的にできないため、動くのが遅くなればなるほど、ブランクの期間ができる可能性が高まります。
どんなに有名な大企業に勤めていたり、高い役職についていたとしても、希望退職で転職して今と同等の収入を得ることができるのは、ごく一部の人に限られるので、いかに早く動いて他者をリードするかが大切になります。
